｢株価はまだまだ下がる｣ウクライナ危機後のさらなる暴落を示唆している"不気味なデータ" 最悪の場合､4割程度の下落も…｢絶好の買い場｣という言葉に要注意

写真＝EPA／時事通信フォト

2022年2月24日、日本の東京で、株式市場の表示板の前を歩く人。日経平均株価は478.79ポイント（1.81％）下落し、2020年11月以来の安値となる2万5970.82円で取引を終えました。

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ロシアのウクライナ侵攻で揺れる株式市場

ウクライナ情勢の緊迫化もあって、株式市場は乱高下を繰り返している。2月24日のニューヨーク市場では、ロシアのウクライナ侵攻を受けて売り注文が膨らんだ。ダウ平均は一時、800ドルを超える急落、約10カ月ぶりに3万3000ドルを割った。

「銃声が鳴ったら買え」という相場格言の通りその後は一時反発を見せたが、株価は底入れをしたとみていいのだろうか。この下落は一時的な調整で、押し目買いのチャンスと言えるのだろうか、と言い替えてもいい。

ネット上では「絶好の買いのチャンス」と語る記事が見られる。だが、はたしてそう楽観視していいものなのか。本稿の論点はここにある。

本格的な下落はそれからで、さらに下がる。これが筆者の立ち位置だ。株価の底入れはまだまだ先。なぜなら株価は依然として「割高」と言えるからだ。順を追って説明したい。

下がると言われても、読者が知りたいのはどこまで下がるのかだろう。どこまで下がったら買いなのか、この点にも合わせて検討を加えたい。

出所＝ブルームバーグ

株価に影響を与える要因は極めて複雑であり、正確に予想することはできないが、今回は一つのアプローチとしてインフレと株価の関係から今後の株価動向を考えてみたい。