誰に、どんな情報を届ければいいか

自社の情報を発信するには多様な方法があるが、代表的な取り組み方法は以下のようになる。

書籍や雑誌などに成功している企業事例として掲載されるように、自社の取り組みを取りまとめた報道用資料を送り、学者や専門家、ジャーナリストに働き掛ける。
自社のニュースを世の中から注目されるように加工してニュースレターをつくり、メディアや取引先に定期的に配布する。
連載コラムの執筆者や番組のナビゲーター、人気のあるブロガーなどに、事例として取り上げてもらえるように自社の情報を加工して届ける。
自社のブランド資源を読み物として面白く読んでもらえるように編集し、自社のホームページ（以下、HP）に恒常的にアップし、更新していく。
自社の取組みや商品機能を誰もが興味を持つように動画として編集し、YouTubeに継続的にアップしていく。
自社のFacebookページをつくり、毎週注目されるようにコンテンツをつくって発信していく。
顧客との心温まるやり取りや、顧客から届いたお礼状などを自社のHPにアップし、顧客を大切にする企業イメージ資源にする。
メディアからの取材や顧客からの問い合わせの窓口となる広報部門や広報担当者を社内に設ける。担当者は自社の情報を紹介して欲しい具体的な媒体名（例えば雑誌名と記事のコーナー名など）を洗い出してリスト化し、ニュースレターを送付していく。
過去に報道してくれ、あるいは自社を紹介してくれた担当者には、新商品が発売されるたびにサンプルを提供するなど、ジャーナリストと友好的な関係を継続できるように対応する。
ジャーナリストや著名な専門家が講演やセミナーを開催する際には、経営者自らが参加し、そこで関係づくりを行う。
自治体にある記者クラブで自社のニュースレターを配布させてもらえるように、地元自治体の広報担当者に働き掛ける。
地元の大学や大学院、専門学校で自社に関係する研究や教鞭をとっている教授を調べ、共同研究を依頼したり、自社の技術情報を提供したりして関係を強化し、生徒の就職先として紹介してもらう。こうした取り組みもニュースソースとして広報活動に活用する

“人材募集広告を行う必要がない”というステージ

企業が自社のブランド力を強め、ブランド資源をニュースソースにしてメディアやネットに自社情報が拡散する広報活動に着手すれば、人材は必ず集まるようになる。さらにこうした取り組みは新規顧客の開拓にも寄与するため、企業としての魅力がさらに高まり、企業の成長へと繋がっていく。

繰り返しになるが、社内の受け入れ体制を整備するだけは、人は集まって来ない。自社で誇れるブランド資源を見える化し、その魅力を人々に知られるように広報活動に取り組んでこそ、求める人材が集まるようになる。

本気になってこの取り組みを実践すれば、人材募集の広告を行う必要はなくなる。入社を希望する人材が、自ら企業の門戸を叩いてくれるようになるからだ。