キットカットやネスカフェでおなじみの、世界最大の食品企業・ネスレ。神戸に本社を置く日本法人では、“人事が8割”という社長のもとで社員たちが声を上げやすい環境が着々と整えられている――。
どこかほっとできる日本的企業
2011年3月11日、東日本大震災に伴う津波で生じた福島第一原子力発電所の放射能漏れ事故で、多くの外国人が日本を脱出した。ところが、ネスレ日本の外国人社員は違った。
「帰ることは許さない。日本の力になりなさい。それがネスレだ」
地震発生から1時間後、スイス本社の副社長が発した言葉だという。相次ぐ脱出報道を、違和感をもって見ていた日本人としてはほっとする話である。そう、今回の取材を通じてのネスレ日本の印象は、「成果重視・個人主義的でドライな外資」というイメージを裏切る、どこかほっとできる日本的企業というものだった。
ネスレ日本は1913年にネスレ・アングロ・スイス・煉乳会社が横浜に日本支店を開設したことに始まり、以来、日本に根付いてきた「老舗」である。ネスレには「Think Globally,Act Locally」という行動哲学があり、ネスカフェやキットカットといった世界共通のブランドでも、価格や味の決定は現地法人に委ねている。郷に入っては郷に従えで、人事制度についても日本型を踏襲してきた。
「私が入社した頃は、先輩の女性社員が花束をもらって寿退社するのが普通でした」と語るのは、入社して四半世紀という藤沢祐子さん。人材・組織開発部で女性の活躍を後押しするダイバーシティユニットの責任者だ。
「90年代は日本企業的ですごくゆったりとした会社でしたが、いまは海外に出てバリバリ働きたい、出産しても半年で職場復帰したい、という元気な女性が増えてきて、もはや結婚・出産を理由に退職する社員はいません」
ネスレ日本では2008年からダイバーシティの取り組みを始めている。
「社員一人一人が持つさまざまな違いを受容し、それらを価値として活かすことで、人材の多様性を企業の競争力のエネルギーにしよう」ということで、ネスレ日本にとってダイバーシティは経営戦略そのものなのだ。