景気の低迷によって民間企業の給与やボーナスは減少傾向にある。テレビ局員の高収入は今後も続くのだろうか。その答えは、テレビ番組の内容の“ツマラナサ”と密接な関係にある。

図表3
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図表3

日本における総広告費の市場規模はおよそ7兆円。06年、07年は前年よりわずかながらも増えている。しかし、08年9月のリーマンショック以降、世界経済は悪化に転じ、大手企業の赤字転落が続出している。多額のCM料を負担してきた大手企業の業績低迷で、CM収入が維持できるとは考えにくい。

また、05年には総広告費の5.5％だったインターネット関連の広告費が、07年には8.5％を占めるなど、その存在感を高めている。テレビ広告費は04年以降、タイム、スポットとも減少し、とくに宣伝効果が期待しにくいスポットについて、日本テレビの08年度は前年比1割以上も下落（図表3参照）。インターネット広告費が伸びる一方で、テレビCMは苦戦を強いられているのだ。