「火災旋風」が甚大な被害をもたらした

人口密集地域の直下で起きた地震では、強震動による建物倒壊など直接の被害に留まらず、火災をはじめとする複合要因によって災害が拡大する点が問題となる。首都圏の震度分布図を見ると、下町と言われる東京23区の東部では地盤が軟弱なために建物の倒壊などの被害が強く懸念される（図表1）。

首都直下地震で全壊する棟数の予測
出所＝『M9地震に備えよ　南海トラフ・九州・北海道』

これに対して東京23区の西部は東部に比べると地盤は良いが、木造住宅が密集しているために大火による災害が想定される。こうした地域は「木造住宅密集地域」（略して木密もくみつ地域）と呼ばれ、防災上の最重要課題の一つとなっている。具体的には、環状6号線と環状8号線の中に挟まれている、幅4メートル未満の道路に沿って古い木造建造物が密集する地域が、最も危険である（図表2）。

都心南部直下地震で焼失する棟数の予測
出所＝『M9地震に備えよ　南海トラフ・九州・北海道』

東京都が2022年5月に十年ぶりに改定した首都直下地震の被害想定では大規模な火災に関する対応が重要な課題とされた。1923年の関東大震災では10万5000人以上が死亡したが、前述のようにその約9割が次に述べるような「火災旋風せんぷう」を引き起こした火災による犠牲者だったからである。