2022年下半期(7月~12月)、プレジデントオンラインで反響の大きかった記事ベスト5をお届けします。家計・節約部門の第5位は――。(初公開日:2022年9月8日)
固定金利型の住宅ローン金利が上がるなかで、変動金利型は低い状態が続いているため、変動金利型の利用者が急増している。住宅ジャーナリストの山下和之氏は「変動金利型の落とし穴をしっかり理解して十分な対策をとっておかないと大変なことになります」という――。
新しい家を見ている家族
写真=iStock.com/Patrick Chu
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金利が低いには低いだけの理由がある

何でもそうだが、高いには高いなりの理由があり、安いには安いなりの理由がある。身近なところでは、スーパーの野菜や果物などが曲がっていたり、傷がついていたりすると、見切り品として安く販売されている。見栄えは悪いけれど、味は変わらない。それで良ければ買ってくださいということだ。

しかし、それが傷んでいたりすると、安いからといって飛びつくとたいへんなことになる。お腹を壊すだけではなく、命に関わる事態もないとはいえない。

住宅ローンでは金利が値段ということになるが、他の商品と同じように、金利が低いには低いなりの理由がある。借入れ後に市中の金利が上がると返済額が増えるリスクがあるローンもある。

そのリスクを理解して、「多少の返済額増額は問題がない」「十分な対策をとれるので大丈夫」という人ならいいのだが、金利の低さだけに引かれて利用すると、思いがけない落とし穴にはまってしまうことがある。

傷んだ野菜や果物といっしょで、場合によっては命に関わる事態に陥ることだってないとはいえない。

そんな落とし穴にはまらないためには、まずは住宅ローンの金利タイプの違いをしっかり理解しておく必要がある。

住宅ローンには三つの金利タイプがある

住宅ローンには、大きく分けると三つの金利タイプがある。

第一が、変動金利型。借入後に市中の金利が変動するとそれに合わせて適用金利が見直され、返済額も変化する。金利が上がった場合には、返済額が増加するリスクがある。ただし、その分、金利は低く設定されている。メガバンクなどでは0.3%台、0.4%台の金利だ。

対局にあるのが、全期間固定金利型。完済まで金利が確定していて、借入後の金利動向を気にする必要はない。返済額増額リスクがないので、安心して利用できるが、その分金利は高め。1%台前半から半ば(同)の金融機関が多い。

両者の中間的な位置付けなのが固定金利期間選択型。2年、3年、5年、10年などの特約期間中の金利は固定しており、特約期間終了時には、その時点の金利でもう一度固定金利期間選択型にするか、変動金利型に切り換えかを選択できる。

金利水準は特約期間の短いタイプで0%台の後半、長いタイプは1%前後(同)などで、変動金利型と全期間固定金利型のほぼ中間的な位置付けだ。

*記事中の金利は2022年9月時点