「不妊治療休暇」を活用しよう

また、使える休暇制度がないかどうか、ぜひ社内の制度を調べてみてください。

近年、不妊治療のニーズの急増にあわせ、「不妊治療休暇」を設ける企業や自治体があります。

「不妊治療」としては「言いにくい」という人も多いので、「ファミリーサポート休暇」など、男女ともに介護などさまざまなニーズに仕える休暇（無給も有給もある）の一部として「不妊治療」が対象になっている企業もあります。

また治療費についても、自治体だけでなく企業の助成、または「無利子の貸付」などを優遇してくれる制度もあります。

自分の会社の制度については意外と知らないことが多いので、ぜひ調べてみてください。

その際に「人に知られたくない」ということは、もうあまり気にしなくてもいいのではないでしょうか？ カミングアウトすれば「私も治療していた」という経験者がごろごろいる時代です。34人に1人が体外受精の子どもとして産まれています。