「妊娠適齢期」とは

このたび経産省の「女性が輝く社会の在り方研究会」の委員に就任させていただきました。多くの識者の方たちと提言をまとめていきます。

私は、「輝く」のは仕事だけでなく、結婚や子どもなどのライフを含めて考えたいと訴えています。

産んで活躍する女性リーダーの多くが「不妊治療」と「流産」の経験者であり、それも「仕事のためなら仕方がない」という現状のままでは、政府が言っている「2020年までに女性の役職者を30％に」という「質と量」は実現しません。

前回（『産みたい女性にとって、日本企業はみんなブラックである』 http://president.jp/articles/-/10651）も書いたように、多くの女性リーダーの候補者に向けたキャリアプラン研修は、「妊娠の適齢期」については曖昧なまま行われています。

ある研修では、「28歳から45歳の間のどこかに子育て期を入れ込む」という知恵を後輩女性に授ける方がいて、とても感銘を受けました。つまり「2、3年先のキャリアプラン」と言われても「まだ31歳だよね。妊娠は先で大丈夫」と思ってしまう。だから長いスパンでキャリアを考えてほしいということです。

しかし、45歳までのどこかに……という表現では非常に広い解釈になります。

なぜ、妊娠の適齢期に関して、率直に言及することは難しいのでしょう？

女性リーダーたちは「40代になってから出産」している人も少なくないし、40代から子どもを持つことを否定するわけではないからです。いくつであろうと、チャレンジする意味はあると思っています。

それに、研修などで表立って言えることには限界があります。その後、個別に話をする機会ができて初めて「不妊治療に苦労した」「流産も経験している」という話が出てきます。公式な「女性研修」とは別に、後輩を思う先輩女性たちの「非公式な知恵の伝達」があるわけです。