アメリカの余剰農産物の処分場

GHQ（連合国軍最高司令官総司令部）の日本占領政策の狙いは、日本農業を弱体化させて食料自給率を低下させ、①日本をアメリカの余剰農産物の処分場とすること、②それによって日本人を支配し、③アメリカに刃向かえるような強国にさせないこと、であったとされる。

①のためには、日本人がコメの代わりにアメリカ産小麦に依存するようにさせる、「洗脳」とも言うべき政策が行われた。

日本人の食生活変化の大きな要因はアメリカの占領政策だ。戦後、アメリカは余剰農産物の最終処分場に日本を位置付けた。

日本の食料難とアメリカの余剰穀物への対処として、早い段階で実質的に関税撤廃された大豆、とうもろこし（飼料用）や、輸入数量割当制は形式的に残しつつも大量の輸入を受け入れた小麦などの品目では、輸入急増と国内生産の急減で自給率の低下が進んだ。

小麦、大豆、とうもろこしの輸入依存度がそれぞれ85％、94％、100％に達する（2022年度）という事態は、アメリカ主導の貿易自由化が日本の耕種農業構造を大きく変えたことを意味する。

「コメを食うとバカになる」という洗脳政策

それだけではない。日本の著名な学者が回し者に使われて、「コメを食うとバカになる」と主張する本まで書かせ、小麦を食べさせるために「食生活改善」がうたわれる洗脳政策が行われた。

その本とは、昭和33（1958）年に書かれた林髞はやしたかし慶應義塾大学医学部教授の著書『頭脳』である。同書は発売後3年目にして50版を重ねるベストセラーとなり、日本の社会に大きな影響を与えた。

農林水産省所管の独立行政法人農業環境技術研究所（現 農業・食品産業技術総合研究機構）のウェブマガジンは、同書の内容を引いて次のように記している（＊1）。