これからの経営者は、マスメディアの情報を鵜呑みにすることなく、SNSなどを駆使して自分なりに裏付けを取る習慣が必要でしょう。そして、何より重要な情報源は経営者向けセミナーで出会った専門家、協力会社の担当者や経営者、異業種のプロフェッショナルの生きた「知」です。（全2回、後編）
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マスメディアの情報に含まれる「主観」に注意！

これからの経営者は、どのような情報源からどんな情報を収集して分析し、自社の経営判断を下す必要があるか検討してみよう。

（1）テレビや新聞などマスメディアの報道を鵜呑みにせず、他の情報源と比較し、検証した上で、自分の情報にする

日本やアメリカは言うに及ばず、多くの国で「既存メディアへの不信」が表出している。この背景にはネットの誕生によるSNSなど新たなメディアの出現が大きく影響している。

マスメディアしかなかった時代には、テレビや新聞という情報インフラを独占できたため、ジャーナリストは偉いと錯覚し、「主観」に満ちた報道が許されてきた。情報を裏付けたり、事実かどうかを比較検討したりすることができずにいた昔の生活者は、報道された情報を鵜呑みにするしかなかった。

しかしネットが生まれ、SNSなどが普及すると海外も含めて多様な情報が入手できるようになり、個人が情報を調べ、また情報を発信することが容易になった。そのため偏向した報道やジャーナリストの主観に満ちた批評を検証すること可能になり、これが「既存メディアへの不信」が生まれた原因だ。

民放テレビ局では視聴率が優先されるため、報道される内容は視聴率が取れる内容に偏りやすく、ニュース番組がワイドショー的演出になる要因だ。新聞は新聞社によって報道内容や論調に大きな違いがあり、一紙だけの情報を鵜呑みにするのは経営者にとって得策でない。

ジャーナリストやメディアの報道姿勢は「主観」に基づいていることを経営者は自覚し、正確な情報や事実を知るには、裏付けを取ることが前提の世の中になった。