マタハラの温床は長時間労働

2015年版マタハラ白書（マタハラNet2015年）によると、マタハラを受けたときの労働時間は「残業が当たり前で8時間以上の勤務が多い」38％、「深夜に及ぶ残業が多い働き方」6％で、計44％が長時間労働でした。

また有休についても「毎年1～2日しか取得できなかった」、22％「一度も取得したことがない」20％で、計42％が「有休取得がままならない」職場にいたことがわかります。

つまり「社員全員が辛い長時間労働、低い有休取得率」の職場では「マタハラ」が起こりやすくなるということです。

職場の人たち全員が「辛くても休めない」「長時間で疲れている」状況。そこに「妊娠」や「子育て」を理由に「配慮」される人が出てくる。妊娠した人は配慮されるべき、子どもが産まれるのは喜ばしいことだし、育休を取得して復帰する人たちは、快く迎えたい。理屈ではわかっていることですが、周りの人たちに「事情があって24時間働けない人もいる。人間なのだから体調の悪い時もある」という多様性を受け入れる余裕がないのです。

周りの雰囲気は「応援」どころか、「人が足りなくなって、しわ寄せがくる」「なぜ妊娠したからといって、あの人だけが配慮されるのか？」「私だって具合の悪いときも無理して出てきているのに……」となってしまう構図です。

「マタハラを防ぐために研修しよう」ということだけではすまされない。職場の働く人たちの環境自体を変えていく必要がある。それはマタハラ白書によって明確になりました。

マタハラを訴える被害者は時に「女性の権利だけを主張している」「会社のことを考えろ」と批判されますが、マタハラ被害者は炭鉱のカナリアのような存在。マタハラが起きやすい職場では、人間らしく働くことが許されない環境があります。

この白書はマタハラNetが行ったマタハラ被害にあったことがある女性186人へのインターネット調査（2015年1月）によって作成されたものです。

マタハラは、非正規社員や、制度の整っていない中小企業に起こりやすいと思っていたのですが、回答者の属性を見ると正社員が70％でした。また東証一部上場企業も全体の19％をしめていました。

そしてマタハラの加害者は「男女問わない」という結果も明らかになりました。