株高、円高是正、2020年東京五輪決定……。社会、経済ともに明るい光が差し込むなか、ビジネスマンの働き方、生き方はどうなるのか。プレジデント誌定期購読者へのアンケート調査を基に、進むべき道を3人の識者に聞いた。
調査概要／2013年11月に、プレジデント誌定期購読者に対してウェブによる調査を実施、2442人より回答を得た。
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アンケート回答者データ

生活上のゆとりを尋ねた問いからは05年に比べて時間的ゆとりは若干増えたが、経済的ゆとりは減る傾向が見て取れる（図1）。なかでも中間管理職の層が金銭的な余裕を失っているようだ。ファイナンシャルプランナーの藤川太氏は「今、収入の引き下げの第2段階にあるからだ」と背景を語る。

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図1 ゆとりをなくす中間管理

「00年代半ばまでは社員の非正規化が進み、20代、30代の若手が割を食いました。これが引き下げの第1段階で、リーマンショック以降は給与制度の改革があって500万～1500万円もらっている主に40代以上の正社員がかなり引き下げられました。残業も減ったので“貧乏暇なし”から“貧乏暇あり”になったのでしょう」

今回、調査に答えてくれた読者層の中心年収が500万～1000万円なので、ちょうど第2段階の収入引き下げのターゲットになっている層で、その中に中間管理職が多数いると思われる。

「中間管理職がお金のゆとりをなくす一方で、お金持ちはよりお金持ちになっている現実もあります」（藤川氏）