20年以上前から続いている入学偏差値での区分け
マイナビが「大東亜以下」と題したメールを就活生に誤送信した問題で「学歴フィルター」ではないかとネット上で騒ぎになった。マイナビ側は「所属大学によって有利・不利になることはない」として学歴フィルターを否定している。
しかしこの区分、20年以上も前から存在する入学偏差値ごとに序列化した大学の区分であることは間違いない。
当時は東一早慶、MARCH（明大、青学大、立大、中大、法大）、日東駒専、そして大東亜帝国といった形で企業が採用活動の指標に使っていた。大学フィルターではないにしても学生と企業を仲介するプラットフォーマーである就活サイトが今も就職・採用活動の区分として使っていることになる。
特定の大学群を採用活動で優先的に扱う学歴フィルターが最初に注目されたのは会社説明会だった。事実上の第一次選考も兼ねる企業説明会の参加者募集のサイトを特定の大学群ごとに優先的にオープンし、時間差を使って参加者を絞り込む手法だ。またネット経由で簡単にエントリーできるようになって以降、エントリーシートにもフィルターをかけるようになったとされる。さらに2015～16年以降本格化したインターンシップ参加者の選考でも学歴フィルターが使用されていると言われている。
中小企業は学歴フィルターを使う余裕がない
実際にインターンシップの選考でフィルターは使われているのか。ある中堅飲食チェーンの人事担当者はこう語る。
「我々の業界はコロナ以前から人手不足の状態が続いているし、フィルターを使うほどの余裕もない。優秀な大学出身者に来てほしいとは思うが、インターンシップではむしろ当社の現場の仕事になじむ人かどうかを重視している。うちも含めて就活情報サイトを利用している中小企業の人事担当者に聞いても学歴フィルターを使っているところはどこもないと聞いている。やはり大量の学生が応募する大企業が使っているのではないか」
