ポストコロナの雇用はどうなるのか。これは私たちの大きな関心の1つだ。とりわけ女性の活躍については、不況とともに何度もつまずき、「巻き戻し」してきた過去がある。今度はどうなのか。雇用ジャーナリストの海老原嗣生さんが歴史を紐解きながら解説する。
セミナーで専門職の女性
※写真はイメージです（写真＝iStock.com／electravk）

ポストコロナの働き方はどう変わるか

コロナ禍後の2020年代、というお題で短期連載をしている。初回は「コロナ収束後、2010年代という「世界史的バブル」がはじけるワケ」をご覧いただきたいが、その概略を示せば以下のようになる。

■アメリカの経済は、半ば以上、人為的に作られた実力以上のものだった。低金利が自社株買いとユニコーンバブルを生み、結果、通常なら13～16倍圏のPER（株価収益率）が22を超えるような「高すぎる」状態が続いていた。
■中国は、所得の上昇、農村人口の減少、生産年齢人口のピークアウトなどにより、とうの昔に「中進国の罠」に嵌り、工場の海外流出が始まる時期だった。それが、巨大な国内市場と教育レベルの高い多数の人材を有するために、空洞化をせき止めていた。それが、トランプ関税とコロナ禍でいよいよ、「China＋1（中国以外にもう一拠点）」化が進行しつつある。この工場の国外流出により成長率は長期間、停滞する。
■米中という巨大国の実力以上の好景気に支えられ、そこにスマートフォンなどという一大エポックの浸透が重なった2010年代というのは「世界史的なバブル期」だった。コロナ禍が過ぎ去ったあとも、アメリカの錬金術は化けの皮がはがれ、中国の空洞化はますます進行するため、2020年代は「ポストバブル」の空虚な時代が続く。それは、日本でいうところのバブル崩壊後に当たる1990年代のようなものだ。

これが、前回の趣旨となる。

今回は、ポストバブル期とはどのようなものか。そして、その時、私たちはどう働いていけばいいのか、とりわけ女性の観点から見ておきたい。