会社員妻との生涯収入差は1億3500万円でも「働きたくない病」の妻たち6タイプ

妻に働きに出てもらいたい夫が今すぐすべきことは？

そして、妻に働きに出てもらいたいなら、夫の方にも一言。

育児や家事、介護などを妻が一手に担っているのであれば、それに仕事が加わった場合、その分の負担を軽減するために、夫や子どもなど家族の協力や理解は欠かせない。

妻に対してのみ「子供や家のことはちゃんとして欲しいし、稼いでも欲しい」というのは虫が良すぎるというものだ。

パートナーエージェントが20～59歳の共働きの既婚者2200人に行った「夫婦の就労実態」に関するアンケート調査によると、共働き世帯の場合、夫と妻の年収差が少ない家庭ほど、家庭での家事・育児の分担は平等であると回答している。

年収差が「301～400万円」もある世帯の場合、妻の方に家事・育児の負担がかかっている世帯が93％超（「どちらかと言えば妻が担当」29.5％＋「ほとんど妻が担当」54.5％、「妻が担当」9.1％）と大多数を占める。一方、年収の「差はない」世帯の場合、60.0％が家事分担は「平等」と回答している。

なお、話はそれるが、年収差がない共働き夫婦やファミリーが平等に家事などをこなしている様子はなんとなくわかるが、さらに、年収差が大きく、いずれかの年収が高い場合、「ほとんど夫が担当」あるいは「どちらかと言えば夫が担当」の割合が増えている点も面白い。

今や、できるだけ妻はソトに出て働き、夫はウチに入って家事・育児をする時代なのかもしれない。いずれにせよ、少子化・高齢社会の影響で、働かない妻への社会的優遇措置は、今後も減少傾向にある。

働き方も多様化し、在宅ワークやテレワーク、趣味や特技を活かして起業する方法などさまざまだ。そして、働くということは、豊かな老後を送るための3大要素「いきがい」「健康」「お金」にもつながっていくことを忘れてはならない。