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※本稿は、水上克朗『56歳で崖落ち。そこから資産を「1億円」に増やしたFPが教える 老後破産しない選択』（オレンジページ）の一部を再編集したものです。
突然目の前が真っ暗になった日
「紹介状を書きますので、なるべく早めに精密検査を受けてください」
65歳で定年退職したタイミングに、自治体から送られてきた健康診断を受けようと思ったのがきっかけでした。菅原正一さんは、かかりつけ医から紹介された大学病院で精密検査を受けると、ステージ3の大腸がんであることを告げられました。
「すぐに手術と、抗がん剤投与が必要です」
もしかしたらという思いはあったものの、実際に医者からそう言われると、戸惑いは隠せませんでした。
「何も退職した途端に、そんな厄介な病気にならなくても……」
思いがけない結果と人生をもて遊ぶような運命のなりゆきに、菅原さんは誰へともなく文句を言いたい気持ちになりました。菅原さんはその年、長年勤めた食品メーカーを定年退職し、1800万円の退職金を受け取りました。貯蓄は400万円。
33歳になるひとり息子はすでに独立し、4歳下の妻・加奈子さんとのふたり暮らしをしていました。年金は夫婦合わせて18万円が支給され始めたばかりです。
生活費は月16万円ほど。
「ギリギリだけど、なんとかやっていけるだろう」
そう思った矢先、菅原さんの体に異変が起きたのです。
手術、入院、そして抗がん剤治療。そこから始まったのは、想像を超える医療費の負担でした。入院費、手術費、検査費、薬代……。最初の請求額は、約80万円でした。
「えっ、こんなに……？」
菅原さんから思わずそんな言葉が漏れました。
すると病院の窓口では、こんな説明をされました。
「高額療養費制度がありますので、最終的な負担はもっと少なくなりますよ」
菅原さんはその言葉で、救われるような思いがしました。
“後で戻る”という落とし穴
高額療養費制度というのは、一定額を超えた医療費が後から戻される仕組みです。菅原さんはこの制度を、“最初からそんなに払わなくていい制度”という風に理解していました。
しかし実際には、全額を一度支払う必要があります（＊）。そして払い戻しは数カ月後。その間は、自分の資金で立て替えるしかありません。
＊現在では制度が変わり、マイナ保険証を使えば窓口での支払いは最初から原則として自己負担限度額までに抑えられていますが、マイナ保険証を利用していない場合や限度額適用認定証を事前に用意していない場合は、従来通り一時的に高額な支払いが発生する可能性があります。
ところが実際に繰り返し治療が始まってみると、資金が急減していきます。抗がん剤治療は1回では終わりません。月に1〜2回の通院。そしてそのたびに、10万〜20万円の支払いが発生します。
さらに、
・通院交通費
・栄養補助食品
・副作用対策の薬
・入院の差額ベッド代
そして保険適用外の出費も重なります。気づけば、3カ月で150万円の支出。入院費や手術費も含めた総額です。
菅原さんは焦り始めました。
「こんなに減るのか……」
退職金がまだあるとはいえ、老後資金を切り崩すスピードが想像以上でした。
