人気の優待銘柄、吉野家、すかいらーくも改悪

牛丼でおなじみの「吉野家」、大手外食チェーン「すかいらーく」も、有名な優待銘柄です。

かつては、いずれも年間6000円分の優待券・カードと優待額は大きく（優待利回りも高く）、絶大な人気を誇っていました。

また、同じ外食企業でも、前述のペッパーフードサービスやフレンドリーと比べ、企業としての知名度・規模・体力は雲泥の差で、その安定感の違いは歴然です。長年続いている株主優待の実績も申し分なく、（私も含め）多くの投資家は、安心して保有していました。

それが、吉野家は2021年10月、すかいらーくは2020年9月に優待変更を発表し、いずれも年間4000円に減額（改悪）となったのでした。

優待廃止でないだけマシとはいえ、これは大きなショックだったわけです。

このように、優待銘柄として安定の人気・実績を誇る大手企業であっても改悪するくらいに、今、株主優待には逆風が吹いているのです。

企業が株主優待を廃止、改悪する理由とは

昨今、「株主間の不公平解消」「配当金への注力」などといった理由から、株主優待の廃止・改悪が相次いでいることは、以前の記事でも書いたとおりです。

実際、私の保有する優待銘柄も、ここまで挙げたペッパーフードサービス、フレンドリー、吉野家、すかいらーく以外にも、次々と廃止・改悪となっております。

たとえば、オリックスの優待廃止（2024年3月末で廃止予定）。

これは超人気優待だっただけに、優待投資家の間でも大きな衝撃が走りました。

3年以上継続保有でグレードアップする「カタログギフト」優待だったのですが、私はようやくグレードアップした矢先だったので、それも含めて非常にショックでした。

また、東京個別指導学院の優待（図書カード等から選択）は、優待利回りが高く、非常にお得だったのですが、こちらも今年から廃止となりました。

その優待廃止によるショックと損失もさることながら、その親会社であるベネッセホールディングスも保有しているので、そちらの優待は大丈夫なのか……と心配は尽きません。