連休に海外旅行を計画している人も多いだろう。経済コラムニストの大江英樹さんは「海外でクレジットカードを利用する際、円での決済を選ぶと手数料が10%を超えることがあるので気を付けたほうがいい」という――。
アンティークのヨーロッパの地図の上に2冊の日本国旅券
写真=iStock.com/MichikoDesign
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日本人観光客はまだまだ少ない

先月、10日間ほど海外旅行に出かけました。行き先はスペインのサン・セバスティアン、フランスのシャンパニャック・デ・ベルエアーという田舎の村、そしてパリです。それぞれ3日間ずつ滞在したのですが、3年ぶりの海外旅行ということもあり、久しぶりに開放感を味わってきました。ところが、行きも帰りも飛行機は日系航空会社であるにもかかわらず日本人の乗客は1割程度しかいません。海外からの観光客は急速に増えているものの、日本から海外旅行へ出かける人は、やはりまだまだ少ないようです。

パリは燃えていない

パリでは、話題になっているマクロン大統領の年金制度改革に反対するデモにも遭遇しました。ちょうどフランス憲法院が年金改革法案を合憲だと判断した日にパリにいましたので、大きな騒動が見られるかもしれないと思っていましたが、日本のメディアが報道しているような派手なデモはありませんでした。報道ではLVMH(モエ・ヘネシー・ルイ・ヴィトン)の本社内にデモ隊が突入となっていましたが、せいぜい数十名が発煙筒を持って侵入した程度で現地では大きなニュースにはなっていません。たまたま前週にLVMHグループを率いるベルナール・アルノー氏の個人資産が2000億ドル(約26兆3000億円)を超えたと報道されたことから、「財源はここにある!」という嫌がらせ程度のものだったようです。

街での市民は普段と何も変わらない暮らしをしており、子どもたちも遠足に出ていましたし、オルセー美術館も大規模デモ当日ですら、普通に開いていて多くの見学者がいました。印象からすれば99.9%はほとんど影響なく、ごく一部のデモ隊だけが気勢を上げているという印象でした。私達が泊まっていたホテルもデモの最終到達地点バスティーユ広場に近いところだったのですが、さほど騒ぎも聞こえず、街は普通通りでした。昔、ルネ・クレマン監督の映画で『パリは燃えているか』というのがありましたが、今回、パリは全く燃えていなかったようです。