オンライン活用が進まない学校があるのはなぜか

公立学校の教育は、もちろん国が基準を定めて方向性を示しますが、それをどのように実施するかは、各自治体の教育委員会や学校の判断に任せられる部分が非常に大きい。もちろん、自治体や学校によって地域性もありますし、家庭や子どもたちのニーズも異なりますから、それがプラスに機能する部分もたくさんあります。

ただ、コロナ禍でのオンライン活用については、それが地域や学校による取り組みのバラつきにつながった部分があるように思います。文科省がオンライン推進の旗振りをしても、どのように実行されるかは、各自治体や学校によって異なるわけです。

私の場合は幸い、非常に理解のある校長や教育委員会に恵まれて、Zoomによる朝の会なども早い段階で実施することができました。教育委員会では、私のクラスの取り組みを他の学校と共有してくれたりもしています。ただ、すべての学校・自治体がそうであるとは限りません。

オンラインの朝の会や授業などは、本来、学校単位の判断で実施できるはずですが、実際は校長の理解があっても市区町村の教育委員会の許可がないと難しいのです。また、「隣の学校がやっているのに、なぜうちの学校ではやらないんだ」という保護者からの苦情が入ることもあるため、ほかの学校がやっていないことを率先してやりにくいという雰囲気もあります。よく「横並び意識が強い」と言われるゆえんです。

文科省から「一律でなくてもよい」と言われてはいましたが、それでも「接続環境がない家庭がある」「一律でないのは不公平ではないか」という声は教育関係者だけでなく保護者の間でも根強い。こうした認識が壁になって、オンライン化を推進しようと思ってもできなかった学校・教員は多かったのではないかと思います。

緊急事態の中で、新しい取り組みにチャレンジできたことは大きな収穫ですが、オンライン化することだけが教育の目標ではありません。誰もが「教育とはこういうもの」という固定観念を捨て、より良い教育をするための可能性を広げるツールとして活用できればと思っています。

構成=太田美由紀

庄子 寛之(しょうじ・ひろゆき)
東京都公立小学校教諭

元女子ラクロス19歳以下日本代表監督(2019世界大会日本史上最高タイ5位入賞)。学研道徳教科書作成委員。みずほフィナンシャルグループ金融教育プロジェクトメンバー。文部科学省がん教育教材作成ワーキンググループ委員。コロナ休校中は、オンライン教育に関心を持つ教員らをつないだオンラインイベントを5回にわたって実施し、約2000人が参加した。『学級担任のための残業ゼロの仕事のルール』『教師のための叱らない技術』(共著)、『withコロナ時代の授業のあり方』など著書多数。