内永ゆか子さんが率いるNPO法人J-Winが、各社の男性管理職を集めて実施するプログラム「男性ネットワーク」。その活動の中で、女性の活躍が進まない原因を制度に求めていたチームが、半年かけて気づいた一番大事なこととは――。
オフィスでコミュニケーションをとる男性と女性
※写真はイメージです(写真=iStock.com/davidf)

女性と同様の悩みを抱えていた

「『ダイバーシティ(多様性)、女性活躍推進はまさに経営戦略だ』と。『女性のためじゃなくて、会社の生き残りのためにやってるんだ』という話をきいて、雷に打たれたというか。あ、そうなんだ、と」――デロイトトーマツグループの栗原健輔さんは、そう言ってセミナー初日を振り返った。

「ダイバーシティの重要性はわかりつつも、男性はどのように取り組めばいいのだろう、と感じていたところ、『経営戦略としてやるのか、すごくシンプルだな』と。すっと腹落ちしたというか」(栗原さん、以下同)

まだ幼い子ども2人を持ち、企業総合職の妻と家事育児全般を分担しながら四苦八苦してきた栗原さん。「『働き方改革』という言葉がでて随分経つが、家事育児と仕事の両立はまだまだ大変です。頑張って何とかやっていこうとしている人たちのことを、政府や企業は本当に考えられているのか、などと漠然とした疑問を持っていたんです。日頃、妻と『何とかしたいよね』などと話し合っていました」

周囲にも同じことを感じている同僚はいて、職場の予定表に「この日は定時で帰ります」と書き込んで、帰る日はみんなで帰ろうという“草の根運動”も展開。今思えば、自分の悩みは「共働きは、出世をあきらめなきゃいけないのか」という女性たちの悩みと似ているところがあった、と栗原さんは振り返る。