人々の潜在的なニーズ（インサイト）を的確につかみとり、商品開発に生かす。アフターコロナの変化が激しく正解がない時代には、そうしたマーケティングセンスがますます重要になると桶谷功さんは言います。インサイトを生かしきれない日本企業の共通点とは――。
※写真はイメージです（写真＝iStock.com／itakayuki）
マーケティング＝販売や広告と捉える日本
こんにちは、桶谷功です。
今回は、日本企業のマーケティングの問題点についてお話ししたいと思います。
私は1990年代からグローバル企業でブランド戦略開発に携わってきました。そのとき核となったのが、「インサイト」という概念です。「インサイト（insight）」とは、「洞察」などと訳されますが、マーケティング用語では「人々の抱く潜在的なニーズ・欲求」のことを指します。
インサイトは消費者自身もまだ気づいていないニーズなので、発見するのは非常に難しいのですが、うまく掘り当てることができると世界的な大ヒット商品を生み出し、新たな市場すら創造できてしまう。欧米では80年代の後半からコミュニケーションにインサイトの概念を取り入れ、90年代に入るとマーケティングの根幹を成す概念として製品開発や事業戦略に生かしてきました。
私は日本企業にもっとインサイトの考え方を知ってほしいと2010年にその名も「インサイト」という会社を設立し、さまざまな日本企業で商品開発やブランド開発のコンサルティングを行ってきました。
それから10年たちますが、まだまだ日本企業はマーケティングを単なる販売や広告としかとらえていないため、インサイトを生かした商品開発ができていないのが実情です。しかし、人々の価値観や消費意識が大きく変化していく中、アフターコロナに生き残れる企業であるためには、インサイトを生かすことが何より求められるようになるでしょう。
