ライトオン、マックハウス、ジーンズメイトといったジーンズ量販店各社が苦しんでいる。店舗経営コンサルタントの佐藤昌司氏は「ジーンズの低価格化が進んだことと、若者のジーンズ離れが大きな理由になっている。どう対処すべきなのか。正解はまだ見えていない」と分析する――。
写真＝ライトオンプレスリリースより
2019年6月27日にライトオンがオープンした「浦添パルコ店」イメージ。ジーンズセレクトショップの象徴として、約2000本のジーンズを使用した“デニムウォール”を設置。
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ライトオンは最終損益61億円の赤字

ジーンズ量販店各社が苦境に立たされている。ジーンズ文化の変化に対応できず、各社の業績が急速に悪化しているのだ。

ライトオンの2019年8月期連結決算は、売上高が739億円（前期は767億円）、営業損益は21億円の赤字（同12億円の黒字）、最終損益は61億円の赤字（同4億円の黒字）だった。最終損益は、店舗閉鎖や収益性が悪い店舗について減損損失を計上するなど特別損失36億円が響いた。

同社は19年8月期から決算の締め日を20日から31日に変更したため単純比較はできないが、前の期から売上高、利益ともに大きく悪化したと言って差し支えないだろう。いずれにせよ、ここ数年は厳しい状況が続いている。

マックハウスの2019年2月期単独決算は、売上高が前期比9.2％減の280億円、営業損益は12億円の赤字（前期は2億円の黒字）、最終損益は28億円の赤字（同2億円の赤字）だった。減収は3期連続、営業赤字は8期ぶり、最終赤字は2期連続となっており、こちらも厳しい業績が続く。