2.分配回数が年1回で、且つ再投資型であること
現在、日本で人気の投資信託は、毎月分配型に偏っています。しかも売れ筋と言われている投信は、軒並み毎月の高い分配金がセールスポイントになっています。これはリタイア世代の高齢層が、年金替わりに分配金を受け取ることを目的とした商品設計なのですが、分配金が出た分だけ、基準価格が下がっていくものです。つまり、毎月分配金を払い出していては、運用資産はちっとも大きくなっていかないのです。
従って長期資産形成を目的とする世代にとっては、分配金はできるだけ少なく、長期投資に回っている資金が多いに越したことはないわけです。投資信託の分配方針が年1回で（日本の投資信託は法律上無分配が認められていないのです）、かつ分配金を投信に戻して再投資してくれるタイプ（分配金再投資型）を選んでください。
雪だるまを作るときのことを考えてみてください。雪玉を転がすたびに大きくなっていくように、複利でお金を増やしていくのが長期資産形成の肝です。もしどうしても資金が必要になった時は、必要な分だけ解約すればいつでも資金化できます。ですので、私たち資産形成世代が分配金を当てにする必要はありません。
3.販売手数料がノーロードで、信託報酬もリーズナブルな水準のもの
投資信託を選ぶにあたって、手数料の項目には必ず注目してください。銀行や証券会社の窓口で販売されているものの多くは、2～3％以上の販売手数料がかかります。これは投信購入時に販売会社から徴収されるので、その分だけ運用開始前から含み損になってしまう無駄なコストとも言えます。ネット経由や直販投信なら、ノーロード（販売手数料無料）のものを自分で選べます。
次に運用期間中にかかる信託報酬と呼ばれるコストも見てください。将来の運用成果は外部環境や相場動向によって左右されるため、不確実性を受け入れざるを得ません。この不確実性こそがリターンの源泉なのですが、一方のコストは確実に運用成果を損なうマイナスのリターンなのです。
ですから、コストが高ければ将来の運用成果を確実に減らしてしまいます。信託報酬は、運用会社に支払う運用管理代です。投信の性質や運用対象などによってコストが安ければ安いほどいいとは言い切れませんが、例えば株式の銘柄選択や各種リサーチを必要とするアクティブ投信なら信託報酬1.5％程度まで、市場の動きと連動するインデックスを使うタイプの投信なら0.8％程度未満のもの、といった目安を持って選択したらよいでしょう。
