ユニクロの売上は2位以下を突き放し圧倒的

先日、興味深い独自調査記事が繊研新聞に掲載された。

2025年度のアパレル小売業（専門店）80社の合計売上高は4兆9940億円となっていて、その約2割に当たる1兆260億円がユニクロの売上高だという。2位がしまむら（6897億円）で、ユニクロと合わせると1兆7000億円を超え、全体の3分の1弱を占めた。圧倒的な占有率である。

また1位のユニクロと2位のしまむらの間には、約3360億円という、しまむらの半分ほどの巨大な差がある。いかにユニクロが圧倒的に国内市場での占有率を高めているかがわかる。

ちなみに1位ユニクロから10位までの合計売上高は3兆7188億円となり、市場全体の7割以上を占める。上位10傑がアパレル小売市場をほぼ独占していると言っていい。記事では3位以降は社名・ブランド名が記されていないが、3位は恐らくジーユーだろう。ジーユーの国内売上高も約3000億円ある。10位内にはそのほかワークマンや無印良品、アンドエスティなどが含まれていると推測できる。

ユニクロで一通り買ってから残りを他ブランドで買い足す購買行動

さらに興味深いのは、11～20位は微増ペースなのに対して、21位以下は売上高が伸びていないどころか、2019年と比較すると下がっている点である。先ほど触れたインフルエンサーらが始めるような中小アパレル・ブランドは2020年代に入って縮小傾向が続いているということになる。個々で見ると21位以下でも伸びている企業やブランドはあるだろうが、上位20位ほどの成長率は見せておらず、コアなファン層への波及にとどまっていると考えられる。

ユニクロの占有率が高まると同時に、上位20位までが日本のアパレルを牛耳っていることが読み取れる。

衣料品は個人の好みや趣味の要素が多い。一人で複数のブランドを買うことも多々あるだろうが、それでもここ近年は、まずユニクロで買ってからそれ以外のブランド群で買い足すという消費行動がマス層で常態化していると考えられる。それほどにアパレル小売業の大手寡占化が進み、中でもトップのユニクロが爆発的に数字を伸ばしているのだ。