メンタルへルス「経営者の3つの誤解」
メンタルヘルス対策を進めていく上で、組織のトップである経営者の意識と理解は極めて重要です。経営層がメンタルヘルス対策を経営課題として位置づけ、その重要性を認識し、積極的に関与することで、企業全体の取り組みが進みやすくなります。
逆に経営者がメンタルヘルスに無関心だったり誤解があると、それは社内の文化や風土となり、従業員も不調を隠したり、相談をためらったりする傾向が強まります。ありがちなのは、以下のような誤解です。
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『社長、30分だけ私の悩みを聞いてください!』(プレジデント社)
空前の人手不足の中、日本企業におけるメンタルヘルス問題は年々深刻さを増している。少子化などで優秀な人材採用が困難な時代、いまいる社員のエンゲージメントを高めて、離職率を減らし、かつ心身ともに健康に働いてもらうことがどの企業にとっても急務となっている。
特に人材確保が難しい中小企業においては、メンタル問題を解決に導くためには経営者が旗振り役になるしかない。
かつて野村證券で伝説の営業マンと言われ、現在はファーストヴィレッジで多くの企業のコンサルティングや研修に携わっている市村洋文と、同社臨床心理士の成田恵が、経営やマネジメントにおける長年の知見と、心理の専門家としての両輪で、経営者に向けて、いま社員のメンタルヘルス問題にどう対応していくかを解説する。