3つの地雷を踏まないように要注意
現在は各企業で「副業解禁」という大きな流れがあります。企業が副業人材を雇ったり、副業をあっせんしたり、副業が活性化しています。
この時代の流れからいうと「個人事業主としてうちと契約しましょう」という話が当然出てくるでしょうから、より個人事業主が活躍しやすい舞台が整うと言えるでしょう。
ただし、会社に内緒で副業をするなら、ばれてもいい副業しかやってはいけないと知っておきましょう。そして、ばれても困らないぐらいのことを始めなくてはいけません。
会社の副業禁止規定の意味するところは次の3つに集約されます。
②顧客が奪われる
③本業に支障がある
この3つの地雷を踏まなければ、実際、会社は副業を抑止する根拠がありません。
（3つの地雷を避けるための副業の選び方については、次回記事で触れることにします）
上司には相談しないほうがよい場合も
会社が副業解禁グレーゾーンの場合は、基本的に上司次第になります。ただし、そこで上司が「よし、俺が会社にかけあおう」という可能性は、非常に低いでしょう。なぜなら、上司も面倒くさいことに巻き込まれたくないから。ですから上司に相談しても、黒判定にして止めさせる選択をするのは目に見えています。
そういう不安が少しでもあるようなら、上記の3つの地雷を踏まないことを大前提に、黙って準備を進めるのが吉です。
昔から副業というのは黙ってやって、暗黙の了解というところが大きいもの。副業が軌道に乗る前に水を差されるようなことにでもなってしまえば、集中力が散漫になってしまいかねません。
企業の副業募集に応募する場合は、まずは本業よりも時給があがるか、そしてサラリーマン兼個人事業主として進められるビジネスかどうか、この2つをおさえればOKです。
まずは副業の時給が本業の時給を超えることを目指しましょう。
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30歳の時にリストラに遭遇。同時に公募された社内ベンチャー制度で一念発起。年商14億円の企業に育てる。33歳で東証一部上場グループ約130社の中で現役最年少の役員に抜擢、さらには40歳で本社召還、史上最年少の上級顧問に就任。独立後は、フランチャイズ2業態6店舗のビジネスオーナーや投資家としても活動。投資にはマネーリテラシーの向上が不可欠と感じ、その啓蒙活動にも尽力している。自著著書に『プロフェッショナルサラリーマン』が12万部シリーズ、共著に『一流の人はなぜそこまで、◯◯にこだわるのか?』などがある。
