緊急事態宣言の解除が近づいてくると、気になるのが「出社を求められるのではないか」「出社ありきの働き方に戻ってしまうのではないか」ということ。プレジデントウーマンオンラインの読者調査では、6割を超える女性がコロナ収束後も在宅勤務を取り入れたいと答えています。柔軟な働き方を続けるには、どうすればいいのでしょうか。
読者の半数以上がリモートワーク中
新型コロナウイルスの感染拡大の影響で働き方のパラダイムシフトがやってきました。今回日本は2つの「初めて」を経験しています。1つは「在宅勤務を全員で長期間やる」こと。もう1つは「家庭における仕事と家庭の両立」です。
それまではテレワークの制度がある会社でも、テレワークは選択肢の1つにすぎず、こんな働き方は想定していなかったでしょう。だからこそ混乱が生じます。
アンケートによるとプレジデントウーマン読者の約半数は在宅勤務にシフトしています（図表1）。パートナーも在宅勤務をしている人が多く、お子さんの面倒を見ながらの在宅勤務をしている方もいます。
この2つの初めての状況が重なっているわけですから、最初からうまくいかなくても当たり前とまずは腹をくくってください。お子さんが在宅で一緒にいる人については、「成果が落ちる」のは致し方ないと思います。そこは緊急事態ということで会社にも理解を求めましょう。
また今まで女性が担っていた「子育て」をパートナーにもシェアする良い機会です。これほど「家庭」と「仕事」が近接したことは今までにないことです。「子供と父親が今までにないほど仲良くなった」という声もあります。もし問題が多いとしたら、それは今までもあった課題が顕在化していること。夫婦で過ごす時間が多い間に、ぜひ対話を深めましょう。
