プレジデント ウーマン オンラインでは、緊急事態宣言後の読者の働き方や生活がどのように変化しているか、調査を実施。ほぼ毎日在宅勤務をしている人が35.3％に達し、週に1～3回の15.2％を含めて過半数が在宅勤務を実施していることがわかりました。このうち、コロナ収束後もテレワークを続けたいという人が6割超えに。ただし、緊急時対応としてテレワークを実施している企業が多いため、継続には会社への働きかけが必要……。どうすれば社内でテレワークを推進できるか、心理学者の内藤誼人さんに説得術を学びます。
※写真はイメージです（写真＝iStock.com／Boogich）
「今でしょ！」
コロナ収束後にも、テレワークをつづけたい人が6割を超えるということが調査でわかりました。そこで、テレワークを今後もずっと維持していくための社内説得テクニックをお教えしたいと思います。
社内説得で大切なのは、まず何よりも、タイミング。
「鉄は熱いうちに打て」ということわざがありますが、説得にもこの原理は当てはまります。ようするに説得の時期を間違えてしまうと、簡単な説得も困難になってしまうということです。
では、テレワークを維持するのに社内説得する絶好のタイミングはいつなのでしょうか。答えは、もうわかりますね。「今でしょ！」（少し古いネタですが……）なのです。コロナの影響もあって、「うちの会社でも、テレワークが、絶対に、絶対に、絶対必要不可欠！」というニーズが高まっているのは、まさしく“今”なんです。このタイミングで社内説得しないで、いつ説得できるというのでしょうか。
超保守的な偉い人たちを説得するのは今しかない
もしかりにコロナが急激に収束して、以前の状態に戻ったとしましょうか。そうなってから、「テレワークを認めてほしい」と経営陣を説得するのは大変ですよ。タイミングを逃してしまって、テレワークの必要性が急激にしぼんでしまっているからです。
もともと組織の上層部にいるような人たちは、ものすごく保守的な人たち。ですから、「テレワーク」と聞くと、本能的に、仕事をサボろうとしているんじゃないかとか、仕事の手を抜くんじゃないかとか、会社の生産性が落ちるんじゃないかとか、いろいろと心配して、結局は「テレワークの導入、見送り」という決断をしがちなのです。もともと保守的なので、新しい取り組みはできるだけ避けたい、という心理が働くのです。
ですから、テレワークを今後も維持したいのであれば、社内決裁をとるのは今のタイミングをおいて、他にないのです。
