35歳以上の高齢出産では、年齢とともに妊娠中の合併症が少しずつ起こりやすくなってくるのに加え、胎児の染色体異常の確率が上がることも知られています。妊娠を喜んだのもつかの間、「出生前診断を受けるべき?」「陽性だとわかったらどうする?」と葛藤する夫婦もいます。出生前診断を考えるときに知っておきたいことを、産婦人科医の月花瑶子先生が解説します。
ベビーシューズを持ちながら手を握り合う夫婦の手元
※写真はイメージです(写真=iStock.com/crewcut)

まずは出生前診断について知ること

出生前診断とは、おなかの赤ちゃんの染色体異常や先天異常を調べる検査のこと。少し前までは、検査を受ける条件が設けられているものもありました。また、検査自体に流産のリスクを伴うものもあります。出生前診断の種類をチェックしていきましょう。

母体血清マーカー検査

妊娠15〜18週ごろまでにできる血液検査。妊婦の血液中の3種の成分を測定するトリプルマーカーテストと、4種の成分を測定するクアトロテストがある。費用は約1万円。

「出生前診断の一助としてまず最初に受ける検査として最も一般的です。ダウン症(21トリソミー)、18トリソミー、開放性神経管欠損症の確率を予測する検査です。結果は1000分の1、20分の1、といった確率で示されます。非確定検査なので、数字が比較的大きい場合は確定診断のための検査(羊水検査など)を受けることを検討します」