近年、PTA活動を簡素化する変革の動きが出てきている。仕事内容を見直して合理化する、PTA版・働き方改革。でも、それだけでは不十分と言うのがノンフィクション作家で『PTA不要論』著者の黒川祥子さんだ。なぜPTAは不要なのか。

共働き世帯が増えた今、維持は不可能

2016年には共働き世帯が1129万世帯に対し、専業主婦世帯は664万世帯と倍近くの開きになっている。これだけ専業主婦と仕事を持つ主婦の比率が違ってきているわけだから、30年前、専業主婦が多数派だった時代に作られたPTAの活動内容は見直されて当然であり、いつまでも「前例踏襲」していていいわけがない。

ネットを検索すれば山ほど出てくる母親たちの悲鳴は、間違いなくPTAの変革を求めている。専業主婦だから担えた活動を同じようにやれと言われても、今や不可能であることは火を見るより明らかだ。

なり手がいない「終わった組織」

※写真はイメージです（写真＝iStock.com／takkuu）

大抵のPTAには「推薦」や「指名」などの専門委員会が置かれているが、これは次の年度の本部役員を決めるために活動する組織だ。東京下町に住む、美咲さん（47、仮名）は、推薦委員会の委員長の任期期間、鬱になるかと思うほどの憔悴を味わった。

「前任者に『3回、断られるのが当たり前』と言われました。電話は着信拒否なので、ピンポンしに行きました、何度も。一生懸命、手紙も書きました。とにかく、なり手がいないんです。どんどん、追い詰められていきました」

美咲さんは自嘲気味にこう語る。

「その組織が次年度も存続するために、そのためだけに活動する委員会がわざわざ必要なんて、その時点でもう、終わった組織ってことでしょう」