世の中を把握できる7つの経済指標緩やかな物価上昇が生活安定させる"理屈"

▼長期金利

景気が良くなると、長期金利は上昇する

金融市場といえば、株式市場を思い浮かべる人が多いようですが、債券市場の動きもチェックしておく必要があります。その代表的な指標が長期金利です。長期金利は、将来の景気見通しを表します。長期金利が上がるときは、投資家が「将来、実体経済が良くなり、中央銀行が金利を引き上げるだろう」と見ていることになります。逆に長期金利が上がらないときは実体経済の先行きに投資家が悲観的であることを表します。長期金利は1年以上の債券の利回りをいいますが、代表的な指標とされているのは10年国債の利回りです。右は米国の10年国債の利回りの推移ですが、2017年の秋以降上昇し、米国の実体経済が良くなっていることを示しています。

▼資金供給量

資金供給量が抑えられると、株式相場は下がる

政策→金融市場→実体経済のサイクルを動かしているのはお金です。世の中に出回っているお金の総量は「ベースマネー」「マネーサプライ」「マネーストック」などと呼ばれます。この量は各国の資金供給量によって増減します。2018年2月に世界の株価が下落しましたが、お金の動きが関係していました。各国の資金供給量の増加ペースが減速していたのです。米国はその3カ月前より0.99ポイント減、日本は同1.0ポイント減、中国は同4.2ポイント減でした。資金供給量の増加率が株価に影響しているのです。

▼ドル／円相場

投資家心理の変動で、乱高下が続く可能性が大きい

米国の通貨であるドルは世界の基軸通貨です。そのドルと円との関係を示すのがドル／円相場（為替レート）。円高になれば日本の輸出品は高くなり売れにくくなるので企業収益が圧迫されます。今後はトランプ大統領の政策に対する不安に伴い、相場が乱高下する可能性があります。そのとき1ドル＝99円を割り込むと、投資家は東日本大震災後の1ドル＝75.5円を意識するようになり、さらに円高が進む可能性も。