女性管理職を増やすには、私たち女性が意欲をもって仕事に取り組むことも、もちろん必要。でも企業の側も意識的に女性管理職を育て、増やしていくことが不可欠です。今回「プレジデント ウーマン」では、「全従業員のなかに女性管理職がどれくらいいるか」「女性社員全体のなかで管理職についている女性がどれくらいいるか」「女性の役員が何人いるか」「男性社員で育休をとった人がどれくらいいそうか」「産休をとった人の割合」という5つの基準に基づいて、女性登用が進んでいる企業を徹底調査しました。
【調査概要】データは内閣府男女共同参画局の「女性の活躍『見える化』サイト」より引用し、それをもとに編集部で集計した。引用した企業は2015年10月末時点での日経株価指数300の銘柄。そのうち、「見える化」サイト非公表企業については、本誌より直接アンケートを実施し、情報非開示とした以下の企業を除く253社を対象とした。持ち株会社ベースの数値を掲載している企業はランキングから除外した。なお、備考欄の数字は考慮しない。
男女の差がなく活躍できる企業が上位に！
今回の総合ランキングでは、さまざまな指標を取り込んだ結果、小売業界の強さが目立ちました。
「小売業やサービス業などは、もともと女性が多い職場です。女性が多い会社ということは、女性がマイノリティーではなく男性と同じくらい長く働くのが当たり前。長く働き続けた結果として役職がつき、上に上がっていけるということでしょう」と話すのは、早稲田大学大学院商学研究科教授の谷口真美さん。
今回の調査項目には入っていませんが、女性の平均勤続年数が長いことは、女性が昇進するにあたって欠かせない条件だと谷口さんは主張します。
「したがって会社を選ぶときは、女性の勤続年数が特に短いとか、退職者が女性に偏っているということがないかどうかを見てください。男女の勤続年数の差が少なければ少ないほど、女性にとって働きやすく出世しやすい会社だといえます」
同じく「男女の勤続年数の差を見るべきだ」と言うのは、中央大学大学院戦略経営研究科教授の佐藤博樹さん。
「業種によって就業機会には男女差があるので、女性が男性と同じくらい長く働いているかどうかを見るといいでしょう。長く勤めてたくさんの仕事を経験することでスキルが磨かれるわけですから、長く勤められることは昇進の前提条件です」
大学を出て会社に入り、課長になるまでにはだいたい15年。その間、出産や育児を経験したとしても、キャリアを長く中断しないで済むことが、昇進できるかどうかの境目になりそうです。
【情報非開示企業一覧】
関電工／前田道路／サカタのタネ／宝ホールディングス／山崎製パン／日清紡ホールディングス／デンカ／日本ペイントホールディングス／東京応化工業／大正製薬ホールディングス／日本板硝子／古河機械金属／三井金属鉱業／東洋製罐グループホールディングス／DOWAホールディングス／SUMCO／平和／セガサミーホールディングス／不二越／NTN／オークマ／日本精工／アマダホールディングス／アマノ／SMC／TDK／村田製作所／ファナック／日本車輌製造／オリンパス／タカラスタンダード／バンダイナムコホールディングス／サンドラッグ／エービーシー・マート／住友不動産／近鉄グループホールディングス／東武鉄道／福山通運／三井倉庫ホールディングス／住友倉庫／オリエンタルランド／大塚商会／ユー・エス・エス／楽天／オービック／コナミホールディングス／スクウェア・エニックス・ホールディングス／順不同
イラスト＝サタケシュンスケ
