マイホームの購入時に親から資金援助を受けるケースは多い。親などからの住宅取得資金の贈与には、税制上さまざまな特例があるが、しっかり理解しておかないと、不要な税金を支払うことになってしまうかもしれない。

現在、両親や祖父母など、直系尊属からの住宅資金の贈与には、税制の優遇策はおもに2つある。

一つは、「直系尊属から住宅取得等資金の贈与を受けた場合の非課税」を使う方法だ。この特例では、直系尊属から住宅資金（一般住宅）の贈与を受けた場合、2014年の贈与であれば、500万円までは非課税となる。