2018年は「個別株」、現在は「ほぼインデックス」
2018年から米国個別株を買い始め、Apple、Microsoft、VISA、P＆Gなどのメジャーな銘柄を各30万円くらいずつ10銘柄くらいに分散した。
このほか、夫婦の月収からつみたてNISAで毎月およそ4万円ずつ（合計およそ8万円）をインデックスに投資した。小和田さん分はオルカンへ、夫分はS＆P500に入れたという。そしてコメダ珈琲やマクドナルドなどの優待銘柄も所持。
2020年頃、コロナ禍においては、含み益がある銘柄は売らずに保持した。インデックスファンドも、そのまま放置した。一方で、損が出そうなギリギリの銘柄は「早めのタイミングで売りました」と振り返る。小和田さんは当時、育児休暇を取得しており、“ビミョーな銘柄”の売却資金で日本株のデイトレードにも手を出したが、本人いわく「全くセンスなし」。儲けと損が同額くらいだったという。
その後は米国個別株をそのまま持ち続けていたが、2022年くらいから売却に転じる。日本の高配当株にシフトしたためだ。理由として、「アメリカの利上げショックで市場が荒れていたのと反対に、日本の高配当株に資金が流入しているのを感じた」という。
当時から現在に至るまで積み増していった高配当株は、三菱商事、三菱UFJ銀行、東京海上、コマツ、キリン、NTT、ブリヂストン……などの誰もがその名を知る“王道銘柄”だ。
前述したように旧NISA（つみたてNISA）で毎月およそ4万円ずつ（合計およそ8万円）を積み立てた。その後、2024年から始まった新NISAを機に、投資先はほぼすべてインデックス投信となった。月々の積立額は夫婦合わせて月60万円ほどになるという。
一方で、夫側の投資はNISAのほかに、2018年頃から始めている夫が勤める企業の従業員持株会の分と、200万円ほどの個別株。このほか、ボーナスの際にときどき、50万円ほどインデックス投信を買い増しているという。
“現金はどこへ”夫に怒られた当初
小和田さんが投資の成功例であることは疑いようがないが、そもそもの前提に立ち返ると、投資以前の苦労にも目が向く。日本においては若い世代を中心に投資を行っている人が増加しているものの、いまだに現金信仰が顕著に強い国だ。日本銀行のデータによれば、家計の金融資産の半分以上が現金・預金だ（「資金循環の日米欧比較」）。
小和田さん自身、本格的に投資を始めた当初にその洗礼を受けたという。今でこそ投資に理解を示す小和田さんの夫も、当初は懐疑的だった。
「2020年頃だったと思いますが、夫から『毎月貯めていると思うけど、今いくらある？』と聞かれて。資産運用していると答えたら、結構しっかり怒られました。夫自身の持株会などの投資もありましたが、夫からすれば“現金で残っていたはずの資産”も投資に回っていた。投資で資産を減らしたらどうするんだ、という主張だったと思います。
振り返ると、私は以前から投資に興味があって、大学入学時に証券口座を開設しようとしました。しかし両親の反対に遭って、未成年だった私は諦めざるを得ませんでした。日本においては投資を懐疑的に見る人が多いことを実感した瞬間でした」
