いよいよ始まった新NISA。旧NISAよりも使い勝手がぐっとよくなったことはわかる。だが、子育て世代にとって最も気になる子どもの学費準備に、新NISAはどこまで有効か。6人の子どもを育てるママFPが、6人全員が私立中学に進学しても大丈夫な学費準備術を紹介する――。

新NISAで学費準備はできるか

ついに新NISAが始まりましたね。今までのNISAに比べると格段に使い勝手がよくなった新NISAですが、新NISAで学費を準備することは可能なのでしょうか。

学費準備と言えば学資保険が思いつく方が多いかもしれません。学費準備をするなら新NISAと学資保険、どちらが有利なのでしょうか。

筆者は子どもが6人いるので学費準備は家計の最重要課題です。今回は筆者が実践する新NISAを活用した学費準備法をご紹介します。

NISAが学費準備に適しているかどうかは子どもの年齢(学費がかかるまでの期間)、進路(学費の金額)、投資経験(投資に対する理解)、資産状況などによって答えが変わってきます。

学費というのは必要な時期や金額が子どもの年齢や進路によって決まっているものです。旅行や車の買い替えなどであれば、今は家計が苦しいから来年にしよう、予算を下げよう、など調整が利くかもしれませんが、学費の場合はそうはいかないことがほとんどです。

確実に必要な時に必要な金額を準備しなければいけないので、例えば2年後の大学進学費用をNISAで準備するといったことはおすすめできません。運用をする上では経済は上がり下がりしながら長期的には成長していくものと考えますが、短期的には投資元本を下回ることもあります。

袴姿の卒業生が笑顔で話しかけている
写真=iStock.com/Satoshi-K
※写真はイメージです

学費が必要になるまでの期間は?

運用においては10年以上の時間をかけてコツコツ資産を築いていくのが王道です。10年以上先の学費であれば、NISAを利用した運用で準備するのも良いですが、2年後、3年後などに必要な学費をNISAで貯めるのはやめておきましょう。

また、学費を全額NISAで準備することもおすすめできません。たまたま大暴落したときに学費が必要になる可能性もゼロではないからです。10年以上先に必要な学費の一部をNISAで準備するというスタンスがよいでしょう。

暴落しても投資を続けられるか?

投資を続けることができるかどうかも大事なポイントです。投資についてしっかり理解していないと、下がったときに怖くなって投資をやめてしまうこともあるかもしれません。かく言う私も下がったときに怖くなって売却してしまったことのある一人です……。

下がったときに投資をやめてしまうと損をするだけで終わってしまい、学費を準備することができなくなってしまいます。想像してみてください。10万円が8万円になるのが耐えられない、50万円が40万円になるのが耐えられない、という人はNISAで学費準備をするのはやめておきましょう。

NISAを利用する必要がない人もいる

収入や資産状況によってはNISAを利用する必要がないということもあります。わざわざリスクをとらなくても必要な金額を準備できる場合はNISAを利用する必要はありません。収入や預貯金等で賄えばOKです。