育児・介護休業法では、「育児休業を取得したことで人事考課において不利益な評価を行う」ことは禁止されています。しかし実際の職場では、育休・時短を取りすぎないほうが、プロジェクトを任されたり、責任ある仕事をする機会に恵まれたりする可能性は高いでしょう。

もちろん、家庭の事情や子どもの個性などですぐに仕事に戻ることが難しい場合もありますし、生涯賃金を最大化することだけが人生の目標ではありません。しかし、出産後の休み方や働き方でこのような差がつく場合があるということを認識しておきましょう。今回のシミュレーションの結果からわかったのは、生涯賃金の減少を抑えるには、まず、正社員をやめないこと、次に育休・時短勤務を最低限にすることが大事だということでした。

今回行ったシミュレーションの設定と結果

今回行ったシミュレーションの設定と結果