コロナ禍を契機に本格的にテレワーク推進へと動き出す会社、一過性で終わって元の働き方へと戻る会社、両者を分けるものは一体何なのでしょう？ プロ人材のシェアリングサービスを運営し、多くの企業の事例を見てきたサーキュレーション代表取締役の久保田雅俊さんに伺います。
変革には、経営トップの強い意志が不可欠
経営トップが働き方についての発信をしているかどうか、というのはわかりやすい指標の1つです。たとえ「現時点ではテレワークを急速に進めることはできない」という判断であったとしても、それをトップとして社員に伝えているかどうか。
サーキュレーション代表取締役 久保田雅俊さん
新型コロナウイルスの影響で、多くの企業は業績にダメージを受けています。また、テレワークで成果を出すにはどうしたらいいか、というメソッドもまだ確立されているとはいえない状況です。
混乱がおさまらない現時点では、「テレワークを本格導入した会社は先進的」「出社を求める会社は変化に乗り遅れる」と断定することはできません。「テレワーク続行！」にしても「全員出社！」にしても、“お達し”のみでトップのメッセージを伴わないのが最も残念なパターンです。
