日本の会社は、意欲の低い人であふれている
アメリカのギャラップ社が世界の企業を対象に実施した従業員のエンゲージメント調査(2017年レポート。エンゲージメントとは、企業への愛着心や仕事への思い入れという意)によると、「熱意があふれる社員」の割合はアメリカが32%なのに対し、日本は6%しか存在せず、調査の対象となった139カ国中132位という悲惨な実態が明らかになった。さらに「意欲のない社員」は70%、「周囲に不満をまき散らしている無気力な社員」は24%に上っていることも明らかになった。
ギャラップ社のジム・クリフトン会長兼最高経営責任者(CEO)は「不満をまき散らしている無気力な社員は、社員としての価値が低いだけでなく、周囲に悪影響を及ぼし、事故や製品の欠陥、顧客の喪失といった問題は、こういう人たちが関与していることが多い」と指摘している(「日本経済新聞」2017年2月27日付けを参照)。
経営者が工夫しなければ、優秀な人は去っていく
意欲の低い人材の生産性を高めようとするとき、「社員のモチベーションを高め、やる気を向上させよう」と考える経営者は多い。そこで多様なモチベーション向上策を講じるが、やる気のない社員の意識を変えるのは非常に難しい。筆者は多くの企業向け研修を手掛けているが、外部から動機付けを行おうと働きかけても、目的意識や向上心の低い人の意識は、容易には変わらない。また意欲の低い人に仕事を好きにさせようと試みても、徒労に終わることが多い。
そのため、達観した経営者は社員のやる気に頼らない仕組みを作ろうとする。社員のやる気の有無に関係なく、成果を挙げさせる仕組みの中核を担うのは、「徹底したプロ意識」の醸成だ。「給与をもらっている分、しっかり働く」という思考と行動を促す。給与は与えられるものでなく、自ら稼ぎ出すものだという意識を植えつける。そして成果を挙げた人材には、正当な報酬を用意する。
経営者によるこうした工夫がなければ、できる社員がどんどん会社から流出することになる。そして、できる社員が流出する職場には、いくつかの特徴がある。