自分の勤めている会社が倒産することなどありえない、と漠然と思ってはいませんか？ 現金が足りなくなると、たとえ黒字でも会社は倒産する場合があります。では会社に現金がどのくらいあるのかを社員が確かめるには、どうすればいいのでしょうか？
給料がきちんと支払われるためには
会社はたとえ黒字であっても現金がないと最悪の場合倒産してしまう、だからこそ経営数値を読むときは利益率ばかりではなく現金がいくらあるかに注目すべき、ということを前回の連載第2回「最低限知っておくべき『現金』の必要性――なぜ黒字でも会社は倒産するのか？」（http://woman.president.jp/articles/-/885）で説明しました。では、私たちは何を見れば現金がどれくらいあるのか、ひいては会社が倒産しないかどうかを知ることができるのでしょうか？
少しだけおさらいしてみましょう。前回、現代の信用取引において、売掛金が回収できないということは、次の取引に必要な仕入の代金などが入ってこないことを意味する、という話をしました。売掛金とは、企業の売買取引においてまだ集金できていないお金のこと。企業間の商品取引では、商品の引き渡し時には代金を支払わず、決められた期日までに後で支払うというやり方が多くとられており、この支払いの方法を「掛取引」、また「信用取引」と言うのでした。もう一度、図を見ながら確認していきましょう。今回は、製造業や小売業を前提として説明します。
企業は自力で、あるいは他の人から現金を借りて事業に必要な資金を調達します。その資金を使って仕入や製造を行います。製品あるいは商品を販売して、売上を現金の形で回収し、次の年度に必要な資金を準備します。
仕入や製造、販売には、仕入コストや製造コスト（材料費、人件費、経費）、販売コスト（輸送費、販売に携わる人たちの給料、広告宣伝費など）がかかります。これらのすべてのコストを回収した売上で賄い、さらに利益を出して、次期の生産活動につなげていくという流れがあって初めて企業を継続することができます。売上を現金で回収できなければ、こうしたコストに対して現金で支払いを行うことができなくなっていくのです。
