個人事業が多い職種はたくさんあるが…
①飲食業：レストラン、居酒屋、カフェなど
②小売業：衣服、食料品、機械器具、電気製品など 店舗販売でもネット販売でもよい
③建設業：大工、トビ、電気工事業者など
④生活関連サービス業：理容、美容、公衆浴場、クリーニング、旅行業など
⑤不動産業、物品賃貸業：不動産賃貸業など
⑥教育関連事業：学習塾、語学教室の経営または講師など
⑦コンサル事業・士業・学術系サービス業：経営コンサルタント、弁護士、税理士、社会保険労務士、ファイナンシャル・プランナー、通訳、翻訳、ライターなど
⑧クリエイティブ系・IT系事業：デザイナー、コンピューターグラフィック・クリエーター、プログラマー、アプリ開発、動画配信など
②小売業：衣服、食料品、機械器具、電気製品など 店舗販売でもネット販売でもよい
③建設業：大工、トビ、電気工事業者など
④生活関連サービス業：理容、美容、公衆浴場、クリーニング、旅行業など
⑤不動産業、物品賃貸業：不動産賃貸業など
⑥教育関連事業：学習塾、語学教室の経営または講師など
⑦コンサル事業・士業・学術系サービス業：経営コンサルタント、弁護士、税理士、社会保険労務士、ファイナンシャル・プランナー、通訳、翻訳、ライターなど
⑧クリエイティブ系・IT系事業：デザイナー、コンピューターグラフィック・クリエーター、プログラマー、アプリ開発、動画配信など
講師、コンサルタント、プログラマーなどが始めやすい
上に挙げた職種には設備投資や従業員の助けが必要で一人で開業するには難しいものがある。
例えば、飲食店を開業すると調理用具や冷蔵庫などの設備投資が必要で、店舗を借りれば毎月家賃を支払う必要があり、固定費も発生する。設備投資費用や毎月の固定費が採算を圧迫する可能性がある。
会社員を退職後、一人でも手軽に開業でき設備投資も少なくて済む職種にはどんなものがあるだろうか？
それらは上記のうち⑥教育関連事業、⑦コンサル事業・士業・学術系サービス業、⑧クリエイティブ系・IT系事業に属する職種ということができる。
これらの職種の特徴は価値を生み出すのは自分自身のマンパワーやノウハウで原価がほとんどかからないことだ。必要な設備投資はパソコン・スマホ、机、椅子くらいで、毎月発生する固定費もほとんどない。
個人事業を始めたての人にとってはリスクも少なく格好の事業ということができる。
写真＝iStock.com／PonyWang
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