3割以上の夫婦が不安を感じているという「不妊」。体外受精で1回50万円などの例もあります。治療をするとしたら、どんな方法があり、治療費はどの程度かかるのか。健康保険や助成制度について、ファイナンシャルプランナーの井戸美枝さんが解説します――。
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5.5組に1組が不妊治療を受けている
不妊とは、妊娠を望み、避妊をしないで性交をしていても、一定期間妊娠しないことを言います。一定期間がどの程度なのかも気になりますが、公益社団法人日本産科婦人科学会では1年が一般的と定義しています。また女性に排卵がなかったり、男性の精子数が少ないなどで妊娠しにくかったりする場合は、1年に満たない時期でも治療を始めるほうがよいとも考えられています。
2015年現在、日本では、不妊を心配したことがある夫婦は35％で、2002年の26.1％から増加しています。これは夫婦全体の約2.9組に1組にあたり、多くのカップルが不安を感じていることが分かります。さらに不妊治療を受けたことがある夫婦は、全体の18.2％で、2002年の12.7％から増加。約5.5組に1組が治療を受けていることになります（厚生労働省・不妊治療と仕事の両立サポートハンドブックより）。
不妊治療の種類
不妊治療にはどんな方法があるのでしょうか。
図表1は、主な不妊治療の概要です（内閣府資料）。
※「選択する未来2.0」内閣府資料より抜粋
（備考）日本産科婦人科学会「平成30年度倫理委員会 登録・調査小委員会報告」、柴田由布子「不妊治療をめぐる現状と課題」等により作成。
一般不妊治療と言われる治療法には、排卵日を診断して性交のタイミングを合わせる「タイミング法」、内服薬や注射で卵巣を刺激して排卵をおこさせる「排卵誘発法」があります。ほかに生殖補助医療とされるのが、「人工授精」「体外受精」「顕微鏡下精巣内精子採取術」です。
一般的には、検査をして原因を探り、タイミング法、人工授精、体外受精など、段階的に治療を進めていくことが多いようです。
