自分の身分が危うくなる危機感と反感
総合商社の丸紅が、2024年までに新卒採用の総合職の半数近くを女性にすると発表し、話題となった。現在、丸紅の総合職約3300人のうち女性は約1割にすぎず、管理職の女性割合は6.4％。総合職を全員見渡しても10人に1人しか女性がいないという職場は、総合商社としては決して異例なわけではない。
この女性比率の低さ、「女性活躍」イメージとの縁遠さは、財閥系企業がいまだイニシアチブとシェアを握る5大総合商社に共通の病で、2020年入社の新卒採用実績（総合職）における女性割合を見ると、三菱商事29．9％、三井物産26.5％、住友商事21.5％、伊藤忠が最も低く20.7％、そして丸紅は22.0％だった（東洋経済新報社『就職四季報 総合版』を基に計算）。
2021年入社の丸紅の採用実績では、総合職の女性割合が過去最高の3割に達する。これをはずみとして、3年以内に女性割合を40～50％程度まで引き上げていくという。メガバンクや総合商社は日本のサラリーマン社会の中でも典型的な男性社会として知られてきたがゆえに、この発表に「日本でも、やっと総合商社が」という感慨を感じた人もいれば、「とうとう総合商社までもが！」と自分の身分が危うくなる危機感や反感で文句タラタラの人もいるようだ。
エリート企業が｢脱･男社会｣を図らねばならぬ､シリアスな事情
エリートと呼ばれる人々ほど、それまでの成功体験が自己正当化の根拠となってしまうだけに、体質を変えるのには強い意志と多大な努力が必要だ。丸紅が業界他社に先駆けて女性比率を半数まで引き上げという、組織の姿を根本から大幅に変えてしまうインパクトのある方針を表明できるに至った背景には、丸紅社内でコツコツと積み重ねられてきた努力がある。
丸紅は数年前に係長ポストを前にした若手の大量離職が相次ぎ、組織に魅力がなく若手が育っていかない土壌であることを突きつけられた。就活では誰もが知る高倍率の人気企業に就職したはずの若手エリートが、その数年後に「この組織で責任を負いたくない、係長になりたくない」と背を向けて去っていく。丸紅は「世の中の変化に一番敏感であるべき商社が大企業病にかかり、組織として硬直化していくままでいいのか」との危機感を強めてきたのだ。
