未就学児の早期教育に疑問を呈する最新研究が登場
5歳までの教育が特に大事(幼児教育に投資をしましょう)。
教育に熱心なお母さんお父さんは、見聞きしたことがある文言ではないでしょうか。ノーベル経済学賞の受賞者でシカゴ大学のジェームズ・ヘックマン教授(専門は労働経済学)が、2006年、就学前の子どもに対する教育投資効果に着目し、「就学後の教育の効率性を決めるのは、就学前の教育にある」とする論文を、科学雑誌『Science』で発表したことで、日本でも教育の経済学という観点から大きな注目を浴びました。近年の幼児教育の重要性を説いているものの多くはここに「根拠・証拠」を見ています。
ところがつい最近、このヘックマンの研究の最大の軸である、「ライフコースの早い時期(未就学児)に社会政策プログラムとして教育を実施することが最大の利益コスト比率を持っているという主張を裏付けるものは見当たらない」という論文が出ました。つまり、5歳までの未就学児への教育投資の有用性の論拠の一つが否定されたのです。