① 法人の問題解決をする専門家
本業で培った専門性を活かし、プログラマーやコンサルタントなどの専門家として、法人が抱える問題を解決します。たとえば1社月10万円とすれば、3社で月30万円です。うまくいけば、本業の収入を超える人もいるでしょう。ここ最近は、法人側も副業人材を活用する動きがさかんです。企業が公募している場合もありますし、副業人材を紹介するサイトもふえています。
② コーチングや講師業
法人の専門家はハードルが高いという人には、コーチングや講師業がおすすめです。ただし新型コロナウイルス感染症問題を機に、リモートセミナーが増えていますので、リモートを使いこなせるかどうかがカギ。うまくいけば全国からお客さんが呼べるので、月収30万円も夢ではありません。特に女性向けのビジネスは女性の先生のほうが人気という傾向があります。何か教えられるものがあるという人にはいちおしです。
③ クリエーティブ系
ライティングや翻訳、デザインなどのメディア系のほか、料理や手芸など趣味を活かしたものも含まれます。料理が得意で料理の先生、ソムリエの資格をとってワイン会を主宰している人もいます。ストレッチやピラティスのトレーナーのオンラインレッスンも、コロナ問題を境に増えていますね。
専門性を生かすも殺すもニーズ次第
しかしながら、いくら専門性があっても、世の中のニーズがなければ、仕事として成り立ちません。
たとえば、ずっと東京の大手化粧品メーカーでマーケティングをしていたからマーケティングの専門家として副業をしようとしても、その企業のマーケティングが必ずしも地方の中小企業のマーケティングに活かせるかどうかはわかりません。
自分がマーケティングの専門家と言いながら、企業が必要としているレベルに達しているかどうかもわからない。「その組織にいるからこそのスキル」という可能性もありますので、そのあたりの顧客のニーズは、しっかりと見極めたほうがいいですね。
私が主宰する週末起業セミナーの生徒さんで、印刷会社に勤めながら、自分のキャリアを活かして“出版コンサルタント”になった人がいます。印刷会社の営業だから印刷のことしかできないと考えると、あまりニーズがない。けれども自分のコネクションを考えると、出版社とのつながりがあると。そこで、出版コンサルタントとして本業を活かす方法を考えたわけです。そんなふうに柔軟に考えていくことが必要です。
