領主が農民から年貢をとる封建制、絶対君主が東インド会社とタッグを組んだ重商主義、資本家が競争社会をつくり上げた産業革命……、経済史はそのときどきの権力者が紡ぎだす“欲望のドラマ”であることは前回、解説したとおり。今回はそういった経済史を背景に生まれた経済学説についてお話ししましょう。
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18世紀は「古典派経済学」全盛。「マルクス経済学」が19世紀に台頭
18世紀から19世紀初頭、産業革命が起こったころに出てきたのがアダム・スミス（イギリス／1723～90）です。いわゆる経済学の祖。その学説は「古典派経済学」といわれます。著書『国富論』（1776）では、労総生産性を高める“分業理論”や労働こそが商品の交換価値を測る尺度とする“労働価値説”を説いています。
そこから自由放任の考えが出てきましたが、自由放任だと勝つ人と負ける人が出てくる。その負ける側の立場に立ったのが、社会主義思想で有名な「マルクス経済学」のカール・ハインリヒ・マルクス（ドイツ／1818～83）です。その著書『資本論』（1867）は、革命の書と思われがちですが、実は資本主義を科学的に分析した書。機械化の発展によるリスクを説き、いずれ労働者が資本家を倒すというシナリオを展開しました。
