毎月決まった額を支払えば、何万本という映画やドラマが見放題になる「SVOD」と呼ばれる映像配信サービス。アメリカでは世帯普及率が4分の1を超えている。日本ではdTVやHuluが知られているが、「SVOD」が普及しているとはいえない。ブームを起こすには何が決め手となるのか?
「Netflix」参入で何が変わった?
2015年から、映像配信ビジネスが急速に進歩を遂げている。台風の目となったのは、9月に日本参入を果たした、世界最大級の映像配信事業者「Netflix」だ。Netflix参入で何が変わったのか? そして、テレビ局を含む日本の映像産業にどんな影響があるのか考えてみよう。
Netflixは、俗に「SVOD」と呼ばれる形態の定額制映像配信事業者だ。SVODとは「サブスクリプション・ビデオ・オン・デマンド」の略。毎月決まった額を支払えば、サービスに登録された何万本という映画やドラマが見放題になる。アメリカではレンタルDVDを駆逐し、ケーブルテレビを追いかけ、世帯普及率が4分の1を超えるまでに成長している。今や、アメリカの全インターネット・トラフィックのうち、4割弱はNetflixへのアクセスで占められている。
それだけの事業者の参入を、日本勢もただ見ていたわけではない。NTTドコモとエイベックス通信放送が共同して展開する「dTV」、2014年4月に日本テレビ放送網が買収した「Hulu」は、Netflix参入に合わせてサービスをリニューアルし、対抗している。
そして、3社がしのぎを削る中、満を持して日本参入を決めたのが、通販大手のAmazonだ。同社は、「お急ぎ便」の送料が無料になる、といった特典を持つ年額有料会員サービス「Amazonプライム」を展開しているが、その一環として、映像配信「プライム・ビデオ」を2015年9月末に開始した。プライム・ビデオは、Amazonプライムの特典の一つ、という位置付け。だから、プライム会員なら追加費用なしで使える。しかも、Amazonプライムの会費は年額3900円(税込み)で、映像配信専業の他社よりさらに安価な水準だ。
ただし現在のところ、日本において、SVODは「ブーム」というほどの熱狂には至っていない。そこを突き崩すには、魅力あるコンテンツの存在が不可欠。そこで各社は、自社出資による「オリジナル作品」の制作に力を入れている。逆に言えば、どのSVODを選ぶべきかは、オリジナル作品の内容で考えるべき、ということになる。