KDDI社長 
田中孝司 
1957年、大阪府生まれ。81年京都大学大学院工学研究科修了、国際電信電話（現KDDI）入社。85年米スタンフォード大学大学院電子工学専攻修了。2003年ソリューション商品開発本部長、05年ソリューション事業統轄本部長、07年取締役常務、10年6月代表取締役専務、10年12月より現職。

1月28日の決算会見で、KDDIの田中孝司社長は、通期業績見通しの上方修正を発表。就任からの2年強を振り返りながら、「ちょっと底を打ったという感じ。絶好調というところまでいっているというわけではなく、地味にやってきた成果」と話した。

大きな成果の1つが通信料収入の増収だ。通信料収入とは通信料単価と契約件数を掛け合わせたもので、KDDIでは07年7～9月期から下落基調だったが、12年7～9月期からは反転している。背景にあるのは通信単価の下げ止まりと契約件数の急増だ。

なぜV字回復に成功したのか。その原動力としてわかりやすく語られるのは、11年10月のiPhoneの導入だ。それまで国内ではソフトバンクが独占販売していたが、KDDIが急遽参入。これにより、ソフトバンクの独走を止め、ドコモからユーザーを奪った。

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大手3社の契約数の推移

しかし、KDDIにおけるiPhoneの販売比率は、iPhone5など新製品の発売時は6割程度にまで上昇することもあるが、実際は全体の約4割程度とされている。好調の理由はiPhoneだけで説明できるわけではない。

携帯電話会社の実力を図るうえでは様々な指標がある。よく知られているのは「純増数」だが、田中社長は「1番は解約率、2つ目がMNP（番号ポータビリティ制度による他社からの流入）、3つめに純増数と位置づけている」という。