中央・法政からの内定が少ないワケ

実際、青山学院が公式で出している総合商社内定者のインタビューには「祖父母や両親が青山学院大学出身のため、自然と青学が進学先の候補になりました」との記載があった。このように、長く続いてきた「青学ブランド」に共感し、成功してきた「血統」が就活において効いてくるのかもしれない。それこそ縁故採用の類は一昔前と比べ減ってきているが、財閥系も多い総合商社においては、ブランド力や育ちの良さが一定のバリューを発揮しているのだろうと考えられる。

一方で中央大、法政大の2校は例年、五大商社の内定者が少ない傾向にあるが、これはなぜなのだろうか。

まず中央大学だが、やはり法学部を看板学部に持つこともあり、優秀層が民間就職を志さない傾向がありそうだ。

中央大学法学部は入試偏差値で見ても早慶の下位学部と遜色なく、法曹志望者からすれば明治・立教などより進学優先度も高い、中央の看板学部だ。

MARCH「トップ層」のポテンシャル

そんな中央法の進路状況（2023年度卒業生）を確認すると、全体の約20％が法科大学院などへの進学か受験準備の道に進み、就職を選ぶのは約75％だ。

その75％の中でも、4分の1に迫る23％が公務員の道を選んでおり、合わせると法学部卒業生の約4割が法曹や公務員への道を選んでいると考えられる。

大学全体の中の優秀層がこのような志向性を持っていることが、総合商社内定数が少ない要因のひとつと見て間違いないだろう。

一方で法政大学は「MARCH」の中では最下位とされ、入試偏差値においては少なくともそのような傾向が出ている。

大学受験においては最後の追い上げで受かるという事象は多くみられる。上記で明治・立教のトップ層と早慶の下位層は紙一重、時の運の要素はあると述べたが、それは法政においても同様である。一つ下の大学群にあたる成蹊や成城の上位層と法政の下位層は紙一重だろう。

ここまで各大学の特徴を見てきたが、「MARCH」の上位大であれば総合商社の内定は十分に可能性がある。

しかし、当然ながら各大学のトップ層でいることは必要条件となる。

早慶の学生が高田馬場や日吉の街で飲み狂っている中で鍛錬を重ね、総合商社に求められるようなスモールビジネス起業や体育会、留学など多方面に力を発揮すれば、道を切り拓くことが可能だろう。