4人に1人が60歳時点で貯蓄ゼロ
教育費や住宅ローンの負担が大変で老後資金の準備は後回し。気が付けば定年退職が目前に迫っていた、という人も少なくありませ。PGF生命の「還暦人に関する調査(2024年)」によると、60歳時点で貯蓄が100万円以下という人は28.9%です。4人に1人が貯蓄ゼロということになります。さらに貯蓄300万円以下という人は43.6%に達します。老後資金を準備できていない人がいかに多いかがわかります。
60歳時点、貯蓄がゼロだったら「その時点でアウトでしょ?」「どうあがいても老後は真っ暗だよ!」と思うかもしれませんが、諦める必要はありません。
2024年から新NISAがスタートしました。仮に60時点で貯蓄ゼロであったとしても新NISAを上手に活用すれば、老後資金を準備することができます。まだまだ大丈夫です。具体的にどうすればいいのかをシミュレーションをしてみましょう。
教育費の負担と住宅ローンの返済で貯蓄ができない
老後資金の準備ができていない人の多くは、子どもの教育費にお金がかかった上に、住宅ローンの返済が重なり、家計に余裕がなかったことが大きな理由でしょう。では、60歳以降の家計はどうなるでしょうか。
多くの場合、子どもたちも独立して教育費からは解放され、子どもたちの生活の面倒からも解放されます。大きな責任がひとつ果たせたことになります。さらに、住宅ローンもそろそろ終わりを迎えています。その結果、生命保険においても、大きな保障が必要無くなり、保険料も下げることができます。
つまり支出をグッと減らすことができるのです。定年後に再雇用・再就職で働く場合は、それまでと比較して収入が大きく減ってしまいますが、大きな支出が減ることで、家計の収支はかなりプラスになっていくはずです。
また、大きな収入として退職金があります。これが大きな老後資金の原資です。