社会が女性に働くことを要望した結果
1980年代から連綿と女性のライフサイクルの変化を振り返ると、それは以下のような流れになることが、前回（「『職場から“いい男”が消えた』自分と同格かともすれば自分以下…結婚しない女性が急増した本当の理由」）わかりました。
見合い結婚の減少→恋愛結婚の増加→交際期間の長期化→晩婚化
不況→短卒一般職採用の減少→OLモデルの崩壊→女性の四大進学率上昇→出会い年齢の上昇→晩婚化
◇1990年代後半以降の晩婚・未婚化要因
OLモデルの崩壊→一般職採用の減少→社内「お嫁さん候補」の減少→社内結婚の減少
四大卒女性の増加→女性総合職採用の増加→勤続の長期化→年収・地位の向上→おひとり様
端的に言えば、不況と少子化により、社会は女性に「お嫁さん」になることよりも、「働くこと」を要望するようになり、女性たちがそれに応えた結果、晩婚・未婚化が高進し、少子化に輪をかけたということでしょう。
こうした「お嫁さん」から「労働」へのライフサイクルの変化は、人々の「心」も都合の良い方向へと変えていきました。今回はその状況をデータで振り返ることにいたします。
「女は働くべきでない」は、もはや0.7％
まず、「女性はずっと働き続ける」ということが、すでに社会的コンセンサスとなっている状況を見てみましょう。図表1は、出生動向基本調査から、女性の労働についてどうあるべきか、の色合いを示したものです。
1992年の時点は、「結婚まで」「出産まで」「働くべきでない」の3つの合計が29.5％で、「育児期間は休み、復職」を抜いてマジョリティとなっていました。まさに、「昭和型OLモデル」の時代と言えるでしょう。
ただ、昭和型のこの3意見は退潮を見せ、2002年には「育児期間は休み、復職」が僅差でトップになっています。
その後、急速に「ずっと働くべき」が増加し、2012年に45.9％でマジョリティに、2018年には61％にもなり、そのまま6割前後を推移しています。世の中の圧倒的多数が「女性はずっと働くべきだ」と考えており、これに「育児期間を除いて働くべき」という意見を加えると、おおよそ9割にもなるのです。
そう、女性が一生働くという社会的合意がなされたといえるでしょう。
一方、「働くべきではない」は2022年にはわずか0.7％で、もはや絶滅危惧種、「結婚まで」も2.6％であり、寿退社（結婚退職）などという言葉は死語同然になっています。
